2014年3月25日火曜日

地下鉄で

 隣に座っている赤ちゃんを撮らせてもらおうと、お父さんに声をかけたら、外国人だった。話が通じないので、カメラを指さしたらわかったらしく了解してくれた。でも、本人はミルクを飲むのに夢中でなかなかこちらを向いてくれない。人差し指で赤ちゃん手を突っついたら、ようやくこちらを見てくれた。












2014年3月24日月曜日

差別が温存される社会では

 浦和レッズの無観客試合で、「独特の雰囲気だった。正直もうやりたくない。」と選手が語った。スポーツの世界で、相手を貶めることを、容認していたのは残念なことだった。今回明快にその反省の上に立ったのは、気持ちの良いことだった。「差別」は社会の全般にあってはならないことであるのに、日頃それには程遠い扱いで醸造されていることが影響している。相手と、あるいは他と違うという意味での「差別化」という言葉は最近よく使われるが、商品価値のうちの理解であれば問題ないのかもしれない。

 それだけの「差別」にはとどまっていないものを歴史は抱えてきた。差別は支配者層の統治手段として19世紀にはイデオロギーとして使われた。人種差別・民族差別も意図的な利用をしてきたことが、いまでも「有効」に存在している。

 雇用や処遇の上でも堂々と生きている。フリーター、ニート、路上生活者という言葉は、社会からなくしていくべきことであるのに、それをあたかも積極的に選択したかのようなネーミングにした。社会的な差別を覆い隠すことにされた。勝ち組・負け組という言葉も軽いノリで使って、本当の深刻さをあいまいにする仕様だ。

 子供の教育が選別優先されることによって、差別が当然視・顕在化されてしまうという面がある。日常茶飯事のように起こる大方の事件は、差別問題とのかかわりを抜きには考えられない。シカトが自死にまで及んでいくことは深刻だ。日常の言葉として子供の世界に流通するのは、「差別」が根底にあるからと言えないか。

 大阪市長選挙で橋本氏が当選した。当選するのは当たりまえでも、投票率が最低で絶対得票率が、17.85%ということで、政治的打撃が相当大きいものだった。主要な政党関係からは立候補しなかったのだから、政治的な「シカト」によるものだ。ここは差別というよりも、選挙を認めないという政治的な対応ということか。

 各種選挙では、有権者に対する得票率を絶対得票率としてカウントするが、マスコミ発表したのを、これまであまり見たことはなかった。今回の発表で、これを取り上げたのは「差別」にあたる。そうでないというなら、国政選挙における自民党の絶対得票率を明示して、圧倒的多数の民意での議席でないことを迫ってもらいたいものだ。
 「一人がいじめられると皆でたたく」というのはマスメディアの常とう手段でもある。6億円と言われる無駄な選挙費用を使わせるところまできたのは、マスメディアがこぞっての持ち上げ(逆差別)できたせいだ。





2014年3月23日日曜日

マレーシア航空機が見つからない不思議

 JAXA(宇宙航空研究開発機構)によると、20131月時点でこれまで打ち上げられた人工衛星は7000個を超えて、落下したものや回収したものを除くと。地球を回っている人工衛星は3500個以上と「言われている」としている。質問に応えての回答だから、軍事情報にもかかわることにはコメントしないのだろう。人工衛星は軍事的利用が競われている部分だから、良否は別にして相当地球上のモノが見えなければ「ならない」はずだ。

 人工衛星から車のタイヤの跡も見えると言われてからずいぶん経つが、今はもっと精度が上がっているだろう。人工衛星が3500個も飛んでいるのであれば、監視カメラ仕様で使っている衛星を、各国どれだけ保有しているだろう。その能力は北朝鮮のロケット発射台の細かな様子を見られるのも可能なわけだから、大きな航空機がどこへ行ったか分からないということがあるのかと思う。大国が軍事拡大競争に走っているときに、そっちの論理からして地球上でわからない・見えない地点があるということが、許されることなのか不思議だ。

 軍拡を煽るのはノーだが、福一原発の惨状はグーグルの航空写真でも見られるわけだから、技術的には十分能力を持っているものではないかと思う。中国の衛星が漂流物を発見したとの情報を三日後に発表したとき、発表が遅かったことをアメリカの高官が「中国の衛星の能力をさらけ出すことに逡巡した」と揶揄したらしい。結局、中国からマレーシアに対して誤った公表をしたということになった。それなら、アメリカはどうなのだろうか。わかりはしないが、今回大人しいことだけは確かだ。

 中国が軍事力の示威行動にでているとの話もあるが、フィルピン、シンガポール、アメリカ、日本も「示威行動」に参加している。マレーシア政府の増援要請で、国際緊急援助隊として航空自衛隊のC-130輸送機と、海上自衛隊のP-3C哨戒機をそれぞれ2機派遣することも決定し、派遣した。「国際救援隊」が各国勝手にやっているわけでもないだろう。アメリカの仕切りによって、これも「訓練」としてやっていると思うと、穏やかでない。マレーシア政府がどういうわけか、発表を遅らせていることが原因になっている。メンツにこだわるとしたのか、テロの仕業にこだわったのかわからないが、軍事的配慮によるものとしたら、これも役立たない軍事行動ということになる。








2014年3月22日土曜日

気になった画像をFacebookから

 写真家の森住 卓氏の「被曝スリッパ」には写真の迫力を感じた。ブログは著作権があるので、無断使用は禁じると書いてあるので、リンク先の紹介にする。警戒区域の「被曝したスリッパ」を画像化したもので、放射能汚染の実像として可視化した。写真の効用をこんなふうに発想したことに感心した。放射能汚染を隠し立てする勢力に痛烈なパンチになったように思う。


 
 古舘伊知郎氏の2012.3.11の報道ステーションでのコメントは、先日ブログに書いた。この画像はNETへの投稿者が、テレビ報道をビデオ撮影したので、番組側が著作権を申し出て、削除されてしまった。何回かアップしているが結局音声のみの記録になった。

古舘伊知郎氏のコメント再録
 「『報道STATION』ではスペシャル番組として、去年の1228日の夜、原発の検証の番組をお送りしました。津波で原発が壊れたのではなく、それ以前の地震によって一部、(福島)第1原発のどこか が損壊していたのではないかという、その追求をしました。今回、このスペシャル番組で、その追求をすることはできませんでした。"原子力ムラ"というムラ が存在します。都会はこことは違って目映いばかりの光にあふれています。そして、もう一つ考えることは、地域で、主な産業では、なかなか暮らすのが難しい というときに、その地域を分断してまでも、積極的に原発を誘致した、そういう部分があったとも考えています。その根本を、徹底的に議論しなくてはいけない のではないでしょうか。私はそれを、強く感じます。そうしないと、今、生活の場を根こそぎ奪われてしまった福島の方々に申し訳が立ちません。私は日々の 『報道STATION』の中でそれを追求していきます。もし圧力がかかって、番組を切られても、私は、それはそれで本望です。また明日の夜、954分に みなさまにお会いしたいです。おやすみなさい


 ズルズルと原発稼働にのめりこむことは許されない。そうでない
と日本の未来を語れないだろう。






2014年3月21日金曜日

アベノミクス三本目の流れ矢が小保方さんに?

 STAP細胞が再生医療の産業化に資するものとして華々しく登場したが、暗雲が漂っている。IPS細胞を発明したことから、再生医療分野がアベノミクスの成長戦略で三番目の矢とされていた。経済復活の目玉として再生医療を含む医療産業育成には2020年までに10兆円増の期待を込めた。このための「産官学一体の取り組み」がカギということで、浮上してきたSTAP細胞事件だったというブログがあった。

 「三つ目の矢」を実際に転がしていく、「関連製品の安全を確保するルールを作成する会議」は再生医療等基準検討委員会の名称で、経済産業省、厚生労働省、文部科学省の担当者や有識者で構成されていて、座長に岡野光夫・東京女子医科大教授が就任していた。

ネイチャーに掲載されたSTAP細胞論文には14人の著者がいる。リケジョのほか7人の共著者がいる。基礎になる着想は、小保方さんが大学院博士課程在学中に得た。東京女子医大の大和雅之教授、米ハーバード大のマーティン・バカンティ医師、小島宏司准教授の3人は主に、この時期に小保方さんを指導し、研究に協力したという理由で、共著者になっている。


 注目したのは、前出の岡野光男女子医科大教授(座長)が、再生医療分野のベンチャービジネス・㈱セルシードの役員で大株主であること。平成22年には138000株(2.59%)の株を所有していることだ。その岡野教授は、2011年に「割烹着の」小保方さんと共著論文を書いていた。「Natuer Protocol 論文」と呼ばれるもので、論文にあるcellsheetsがセルシード社の製品ということだとか。再生医療分野の拡大がダイレクトにビジネスにつながっているという構図だ。

 STAP細胞論文発表で、セルシード株は発表の翌日に新株予約権が大量行使された。その時点でセルシード社は45千万円の資金調達ができることになった。しかし今回の「不祥事発覚」の影響を受けて、対応を余儀なくされているだろう。

 理化学研究所は、記者会見で「発表したNature誌論文が科学社会の信頼性を揺るがしかねない事態を引き起こしたことに対し、お詫びを申し上げます。」「調査委員会において細心の注意を払い論文内容の調査を進めるとともに、その結果を踏まえ、研究不正と認められた場合には、研究所の規定に基づき厳正に処分を行います。 今後、科学者倫理と諸規定を真摯に遵守しつつ、社会の期待に応えるべく研究を行うよう、全所的に教育、指導を徹底します。」と述べたが、こういう利権構造にまで踏み込んで信頼回復できる手を打つことができるのだろうか。先延ばしにして、ずるずると…ではないかと勘繰ってしまう。















2014年3月20日木曜日

お里が寒い山梨市長

 上野千鶴子さんが、山梨市主催の介護講演会を依頼されて了解したものの、一方的に中止という通報を受けた。しかもメール一つで。この不条理さにご本人は市に抗議し、経過をブログで公表された。抗議の声が広がって市民からも相当批判の声がで、山梨市役所内部からも撤回の進言があったことで、開催することに転じた。2月に市長に当選した山梨市長望月清賢氏が、市民から10件ほどの「講師としてふさわしくない」という意見をとりあげて中止にしたものだった。たった10件で市政を動かすほどの「重大」なことだったわけだ。

上野千鶴子さんのブログによると
「昨年秋に依頼を受け、この3月初めから募集が始まり、市民164名の応募がすでにあったものです。35日に担当者からメールがあり、こういう重大なことを1本のメールで通知するのは不適切だから市長名の公文書がほしい、と要求しましたら、312日に担当者とその上司計3名の訪問がありました。
本文は以下のとおりです。
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市民講演会中止について
山梨市長 望月清賢
春寒の候、先生におかれましては、ますますご健勝のこととお慶び申し上げます。また、日頃から高齢者保健福祉行政にご理解・ご協力をいただき感謝申し上げます。
 さて、来る318日に実施を予定しておりました市民講演会についてですが、市民の皆様から様々なご意見をいただく中で、講演会当日の運営に支障を来す恐れがあることから、やむを得ず中止とさせていただくこととなりました。
誠に申し訳ありませんがご了承いただきますようお願い申し上げます。
________________________
後援会中止について →ちづこのブログから

すばらしいカウンターブローだ。ブログは丁寧に経過を追って書かれている。しかも完膚なきまで批判してあるので、ちょっと長いものだったが全部読んでしまった。望月市長は、一転再開したことについて朝日新聞の取材に答えて「いろいろとうるさいのでコメントはしない。結果を見て判断してほしい」とノックダウンの様相だった。

 2月に当選した望月市長は「日本会議」地方議員連盟のメンバーだったということだ。

私達の国民運動は、これまでに、明治・大正・昭和の元号法制化の実現、昭和天皇御在位60年や今上陛下の御即位などの皇室のご慶事をお祝いする奉祝運 動、教育の正常化や歴史教科書の編纂事業、終戦50年に際しての戦没者追悼行事やアジア共生の祭典の開催、自衛隊PKO活動への支援、伝統に基づく国家理 念を提唱した新憲法の提唱など、30有余年にわたり正しい日本の進路を求めて力強い国民運動を全国において展開してきました。

 日本会議のメンバーは、かの石原慎太郎元東京都知事も名を連らねる、そうそうそうたる人たちが構成している。
 尾 辻 秀 久            日本遺族会会長
 石 原 慎太郎            作家・元東京都知事
 三 好 達 会長        元最高裁判所長官
 [理事長]
 男 成 洋 三            明治神宮崇敬会理事長
 等々





2014年3月19日水曜日

古館伊知郎氏が語った決意( 報道ステーション2012年3月11日)

 3.11福一原発事故から3年たって、「原発ゼロ・脱原発」の声がひろがって続けている。福島の全市町村で福島原発廃炉の決議が採択された。3年たってもこういう動きが出るのは、なにより「原発をなくせ」の運動が持続しているからだろうと思う。都知事選で細川元首相が立候補したというのも、正面からということではなかったが、その声の影響があるからだろう。

 原子力規制員会の田中委員長は任にふさわしくないと、声を上げたのは脱原発の運動の中からだった。確かに今、川内原発再稼働に向けてかじを握っている。「原子力規制員会は原発稼働を止めることはできない」と言ってはばからない人だから、ふさわしくない人であることははっきりしている。福島原発内の事故件数も、小さく見せようとして隠し立てた。安全神話にどっぷりつかって、抜け出せないという事象が随分とある。

どっぷり浸かっているのかとの話はマスコミにも随分出てくるが、ここまでかということが、Facebookに投稿された。おそるべきマインドコントロールだ。
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教育による洗脳。これほど低予算で効果的で、恐ろしいことはありません。向山洋一という人を座長とした、「エネルギー教育全国協議会」が主催する、「『エネルギー教育』模擬授業全国大会」という大会が、1月25日に行われました。どういうものかというと、日本教育新聞(この大会のスポンサーでもある)の2月17日版の記事にこうあります。

 「次世代を担う子どもたちが"自らの問題”としてエネルギーについて考え、正しい判断ができるよう環境やエネルギーについての理解を深めるためには、何よりも、授業でエネルギー教育を実践することが必要だ。」
 それぞれの部門にエントリーした教師たちの中から、11名が予選を通過し、会場での模擬授業で競い合う、というものだったようです。




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 原発の安全神話を批判した古舘伊知郎氏が2012311日に番組の最後で語ったコメントは、Youtubeにアップされたが、報道側が著作権を申し立てて、削除された。音声のみを使ってなおYoutubeにアップされている。圧力があるかもしれないと言っているが、いまだに番組で仕事をしているから、これも原発なくせの声の力によるものと言えそうだ。











2014年3月18日火曜日

NETの危うさはあるけれど

 Facebookは、本名をはじめとして年齢、学歴など個人情報を載せるルールだから、信頼性は他の交流サイトよりはあるものだと理解できる。「友達」が多いほど知りたい事柄も含めた情報を、かなり早く入手できるし、新聞、テレビでは知りえないことが「友達」関係の中で伝わってくる。発信する方にとっても知らせたいことを、世に拡散できる手段として利便性が高い。

 特に芸能人など有名人の場合は、ファン関係で済むから、自分のことや、さしさわりのないことを投稿して、自分の情報を提示できる。議員さんの場合の利用も、議会の状況や出来事、情報などを発信して良い交流ができている。地方の場合は、天気の具合やら、いまどきの梅や桜の咲き具合も投稿されて、季節感も感じることができる。ブログに書き込まれた謀議員の「悪口雑言」も、すぐに飛び回るからすごい。Yahooニュースの発信は数十人が情報収集に当たり、公共性と話題性のあるニュースを検索して、それを選択してニュースに乗せる。それで、電車の中のスマホ閲覧者にも伝わる仕掛けができているわけだ。

 そんななかにも意図的に情報を集めている輩もいるようだ。偽名を使って友達関係を作り上げる。それで何をしているかはわからないが、怪しげな動きをしている者はいる。本名も使って写真も出すから、その気のある異端者は顔写真を含めた情報を集めることができるようだ。国際的なスパイ行為も、かなり進められているとニュースになっている。グーグルの情報がアメリカ国防省に使われているなどと言われている。

 日本でもそのむきの情報屋か機関が「しごと」としてやっていることだろう。企業も売り上げを伸ばすための利用はしている。犯罪人に仕立てられることは日常茶飯事だから、そのときは情報収集されて、〈人となり〉を把握して対策をとると、いうことがあるかもしれない。監視カメラによる撮影や、携帯意電話の通話記録調査も平然とやられている。警察が意図すれば簡単にでっちあげのための調査もできる。

 それ以外でも事業者がうるさく付きまとって、購入済みのソフトの宣伝などが登場する。ちょっと気持ちがわるいが、一定期間が過ぎると消えていくようだ。自分のFacebookに、NET署名に応じた先の一覧表がまとめられていた。依頼先(Change.org)から記録用にと気を利かして送ってくるものと思われるが、これに違和感を感じないでもない。友達関係になっていれば、参照可能なので、「友達申請」には先方の投稿者のホームを見て応じるようにしている。

 危うさがあるが、投稿されてくる内容の価値は高いと感じる。知らなかったことへの共有が広がり、これはというものは伝播させていく。投稿された情報から知識を補足するための〈検索〉を利用するとまた、勉強にもなる。

他11件にNET署名したものが参照できる。記録としてはいいが、ちょっと気分がよくない。


Facebookの危うさをテンポよく批判していて面白い

らっきーデタラメ放送局★第90回『隠語で!Boo!』  3分27秒











2014年3月17日月曜日

神田川界隈のいまどき

 満を持してというわけでもないが、ブログの準備が前日できていたので、朝方カメラを持って神田川の桜を撮りに行った。何か所か桜を植えているところがあるので、狙っていったのだが、最初に行った「我が家の桜」(公園に寄贈したことを内緒にしてくれと言われている桜)は、公園に入れずに金網越しに撮るハメになった。

 まあ仕方がないと、次の神田川沿いの桜を求めて歩く。中野新橋から山手通りに抜ける神田川は、両側に歩道が設けられていて立派な散歩道になっている。言わせていただければ、切り立った護岸の壁ではなくてもっと川に接する構造にできないものかと、常々思うところなのだがそうはならない。豪雨の際の流水量を増やすため、もっぱら切り立ち護岸を広げる工事はしているが、親水を考えるつもりはないのだろう。

 その散歩道はさほど広くはなくて、すれ違うのがせいぜいの幅で、歩道と川の柵との間のほんのわずかな隙間に申し訳なさそうに桜が咲いている。早咲きのもののようで、二か所とももう散り始めている。9割方残っている桜を丹念に眺めて、ここぞと思うところをたくさん撮った。「最近のカメラは実物よりもきれいにとれるんですよね」と、犬を散歩させている人が声をかけていった。

 この散歩道は犬の散歩とジョギングをしている人に必ず出会う。どんどん狭くなるなっていく生活空間には貴重なところだ。反対側の学校の脇にはごく小さな公園めいた土地があって、桜が数本立ち上がっている。見たところ自分とは違って、青年期のようで勢いよく空に向かって枝を伸ばしている。まだ、蕾をつけるのははやいようで、朝の太陽を受けて枝が艶々と光っている。ここの桜が咲くと見事になるのだが、あと一週間はかかるのだろうか。














2014年3月16日日曜日

税務署は土日は休みだった まあ当然ながら

 15日、8時に食事をして、税務署に申告に行った。最終日だからやっているんだろうと高をくくっていったら、あにはからんや鉄格子はしまったままだった。こういうときは開庁しているものとこれまでの職業の経験から考えたものの、違っていた。おかしいとは言えないが、ちょっと腑に落ちない。現職時の公務員的発想では、住民サービスというスローガンで、日曜出勤や超過勤務をどんどん進めていたし、それを発案して実行することが勤務成績の「評価」にまで及んでいたので、申告の受け付けはこういうときはやっているだろうと、すっかり思い込んでいた。


 相当昔だが、確定申告時には税務署の職員は大奮闘しなくてはならないから、希望者にはビタミン剤注射をし、ゆで卵の配給などもしていた。申告者との軋轢は大変なものだったろう。税の徴収を納得させる仕事では、穏やかに会話のやりとりをしなくてならないから、強権の脅かしは後方に置いておいておく。税は民主的でも公平でもない、その不条理をわかっていても説得をしなければならない。

 だからと言って税務職員は日曜出勤が当たり前というわけにはいかないが、せっかく前夜仕上げた申告書を持って行いったら、鉄格子が閉ざされていたのは、ショックだった。医療費控除額が多くて税は還付してもらうのだから、大きな顔でいるのも可笑しいかなと思いながら、「税務署め!」は4月から消費税ががっぽり入ってくるから、微々たる税しかない(還付だ!)者は頼りにしていませんよという態度かと、一瞬頭に描いてしまった。いやいや職員も労働条件がキチンと確保できているのは、いまどき悪いことではない。負担する側の不公平さは、ますます明らかになってきている時代になってきて、消費税増税への重圧感は相当あるし、税の使い道への批判は当然ながら大きくなる。となれば、税務署職員の苦労もまたあるのだろうなと思い返した。

 せっかく来たのだからと、申告書を受ける大きなポストに、医療費の領収書を返却してくれるようにメモ書きして放り込んで帰ってきた。返却郵送用の切手がいるだろうと持参していったが、後で何か言ってくるだろう。

らっきーデタラメ放送局★第87回『おい!消費税!』










2014年3月15日土曜日

Jリーグの対応でみるNETの効用

 “JAPANESE ONLY”の差別的横断幕についてのあとの展開は速かった。39日に行われた試合で、この事件が発生し13日にはJリーグのチェアマンの記者会見で、制裁を含む対応が示された。スポーツの世界で明快に対処を決めたことに、すっきりした感じを持った。最近グタグタした事件がちっとも整理されないでいることが多くて、生煮えの料理を食べているようなことが多いから、こういうニュースなら歓迎だ。

 Jリーグチェアマンは「この数日間のメディアやインターネット上での露出状況のほか、この行為の反響が海外にも波及していることからみて、社会的影響は想像以上に大きく、Jリーグおよび日本サッカー界全体のブランドイメージを大きく毀損していることは、もはや明白であると思います。」と記者会見で語って、無観客試合という厳しい制裁を科すという発表をした。

この数日間のメディアやインターネットの反応を言っているが、メディアの方はつぶさに見ていないからさておくとして、NET上の動きは速かった。NET署名で呼びかけられたのが11日だったから、その二日後にはJリーグの記者会見になった。Facebookでの拡散もあったが、このネット署名も効果的だった印象が残った。

昨日(14日)の国会・総務委員会で吉良よし子氏がNHK籾井会長の罷免を迫ったとき、このJリーグ対応を取り上げて追及した。会長発言への視聴者からの意見は約3万2000件としたNHK側に「これほど寄せられたことがあるか」と質問。これまでは不祥事問題が最高で、同じ期間で5800件と答弁。NHKへの国民の怒りはこんなに大きい!一方で差別的横断幕で厳しい処分を行ったJリーグチェアマンは、「行為を行った側の考えでなく、受け手がどう感じたかに目を向けるべきだ」と述べ厳しい処分を決定。「NHKこそ受け手がどう考えているかに真摯に耳を傾けて会長罷免を決断すべき!」と求めました!←これFacebookから「コピペ」
(蛇足~「コピペ」とはコピーアンドペースト=パソコンの入力の時、文章や図をコピーして自分の編集しているものに貼り付けること。小保方氏が自分の論文からやってしまったと言われているが、私ごときでも他人のものを使う時には、断り書きする。)
 NHKに寄せられたのもメールによるものが相当数あるのだろうと思うが、NETが持つ効用は、確かに影響大というところだろう。いいことばかりではないが。







2014年3月14日金曜日

地方自治体への支配介入はおかしい

復興のためと称して国家公務員について20122013年で7.8%削減をした。地方公務員の給与もこれに準じて削減を強要したが、昨年10月の段階で市町村の3割が「民間の賃下げにつながりかねない」などの理由で応じなかった。政府はこれまで要請に応じなかった自治体に制裁はしないと明言してきた。
2013年度補正予算で、「がんばる地域交付金」870億円が計上されたことに伴い、この配分については給与削減したところしないところで差別つけた。

「給与を削減した行革に熱心な市町村への配分を手厚くした。制裁には当たらない」という説明で、給与をカットした財政力の低い市町村には、公共事業費の最大四割、削減に応じなかった自治体には、原則三割の補助とした対応をするという内容。「原案通りだと、配分額の格差は数千万円の見通し。市町村財政や住民サービスに深刻な影響を与えるほどではなく、『見せしめ』の色彩が強い。」という批判も出た。→(東京新聞33日)

だいたい、復興の進展がどれだけのものかと問われるところ、公務員の給与を削減して財源に充てるということが、復興につながっているのか問題にされなくてはいけないだろう。それが末節の議論としても、公務員の給与は現行では任意で余念なく決められるようにはなっていない。法律と条令で民間給与との比較で差がある場合の是正をすることになっているし、議会で審議して給料表を決めるのだから、政府の思惑で変更をするという余地は本来あってはならないことだ。政府の要請に応じて給与削減をした自治体は、給与原資となる地方交付税の配分額が減らされたため、大半が応じざるを得なかった。全くハラスメントと同様の仕打ちだ。

「地域の元気創造事業費」が、2014年度は3000億円と計上されている。これも同様のやり方で配分される。給与削減に応じなかった自治体へのペナルティはするなという質問に応えて「職員数の削減率、給与削減、人件費削減率などを指標にして用いる」という総務省の答弁になっている。地方自治体は財政力がないところが圧倒的に多い。そこに付け込んで、交付税配分で注文を付加するということは横暴なことだ。2014年度予算で地方交付税額を減額しておいて、「地方交付税に上乗せしてきた『別枠加算』を、前年度より三千八百億円減らして六千百億円とすること」にするというのも地方財政運営に対して困難さを増幅する問題だ。


東北の復興のために応援派遣している自治体のうち37%が3月で応援職員を引き上げるという。埼玉県飯能市では、市の業務との関わり合いでもう派遣は無理だということだ。政府はこうした実情を踏まえた対応を強力にやるべきであって、意に沿わない自治体には金を減らすというバカげたことは止めるべきだ。地方自治体の応援任せで、なおかつその自治体の定数減や職員の給与削減を迫るということは誰が考えてもおかしいだろう。公務員の賃金もリーマンショック以降削減が重ねられている。「回りまわって勤労者の賃金が上がる」などいう冗舌はやめた方がいい。







2014年3月13日木曜日

回りまわって一日90円の賃上げ額でおしまい?

 春闘の賃金要求に対する回答があった。大手の企業で「満額回答」などというところもあって、「いい回答が出ている」という連合(組合)のコメントが出されていた。トヨタは2700円だった。2兆数千億円も売り上げていてのことだから、回答するのは当たり前としても、要求額も含めて随分とささやかなものだ。

(独)経済産業研究所の専門論文では「製造業の賃金は、1993-1998年の期間には上昇、1998-2003年の期間、2003-2008年の期間については大きな変化が観察されなかった。」「一方、サービス産業は、1993年以降一貫して賃金は下がり、1993-1998年は-3.0%低下、1998-2003年は-7.8%低下、2005-2009年は-7.9%の低下とその下落率も拡大した。」とある。

また、同文で「日本経済は 2002 1 月を谷として景気が回復し、2007 9 月に山を迎えた。この景気回復は、経済成長率自体は低いものの、1965 年~1970 年における「いざなぎ景気」を超える 69 ヵ月と戦後最長の回復期間となった。この景気回復に伴い企業収益は回復した一方で、賃金が伸び悩み…」と賃金が抑え込まれていたことをとりあげている。経済成長率が上昇して、低くても回復基調にあったときにも、「経済の活性化がそのうち回りまわって…」などということは全くなかったということだ。このことは、国会でアベノミクスの実態を共産党に追及されて、経済界に「お願い」したことで白日の下にさらされた。


賃上げされたトヨタの2700円は一日90円だから、4月からの消費税増税分の穴埋めにもならない額だ。生活改善のはしくれにもならない。連合の組合が、組合らしからぬ業績を慮るあまり、これまでろくに要求もしないから、甘くみられている。企業の側はさっさと、「今回は例外だ」と予防線を張っているが、それならアベノミクスは「賃上げ一日90円」程度の経済効果かよということになる。30年近くも賃上げどころが、賃金を減額されていた分はいったいどこに行ってしまうのだろう。








2014年3月12日水曜日

この機に350億円かけて江戸城再建という「東京開発」

 江戸城天守を再建して、この国を夢と希望、自信と誇りを持てる国にして行こうではありませんか!
という呼びかけをして活動している江戸城天守閣を再建する会(認定NPO)がある。江戸城天守は、江戸幕府の権威と権力の象徴だったが、今はその再建のために、国の財産を費やす時節ではないと判断し、先に延ばししたままになっていたものを、今やろうという話だ。

 要は観光立国として、世界遺産も視野に入れた活動をしていこうというもの。2020年五輪招致を機に、東京に観光客を呼び込もうという狙いがたてられている。「この『江戸城再建』のような、魅力と活力に溢れた新しい国づくりが、経済成長という意味でも一番説得力のある、大きなテーマになるのではないでしょうか。」と不動産業界が使うような文言が並べられている。

 昨日の3.11関係の報道は一様に、復興の遅れを表象する内容だった。復興の遅れは、避難先の生活が余儀なくされ長くなる分だけ、元の居住先に戻ることができなくなっていくことに結びついている。一日前の安倍首相の「甘言」とのかい離は大きい。

 オリンピック開催に乗じて、「東京改造」がさまざま狙われている。「東京を経済特区にして」と桝添知事も加速する側にある。一方では、大災害の時はあてにするものはそうないから、何日か分の備えを個人の努力でやりなさいという程度の対策に任せるだけ。環状7号線の内側に超・高層ビルを増やすことが、災害発生の際の被害度合いを高めることになる。今は死語になっているようだけれども、一極集中をもっと進めることしかやれないのだろうか。「経済」のためにはすべての投資先を拡大するといういいのか。これでは少なくとも、東北復興を見据えてはいない。

 江戸城天守閣を再建する会が言っている「保科正之の英断が、それ以降200年にわたる江戸期の社会の平和と安定の礎(いしずえ)となり、元禄、文化・文政の江戸文化が花開くこととなりました。」と江戸城再建を止めていたことの評価をそのままいただいておけばいいような気がする。「今、天守閣造らなくてはいけないの?」と。










2014年3月11日火曜日

3.11から3年たって

 昨夕の首相の記者会見を見て、一見随分復興が進んでいるかのような錯覚を持った。日頃の様子と相当開きがある。今日の朝日新聞のタイトルは「避難民26万人 遠い復興」だ。やっていないものをやっているかのように描くやり方は国会答弁と同じだ。耳に残ったのは「常磐自動車道の繰り上げ開通」だった。
 道路は必要ないとは言えないが、復興にあたって関らず優先させる課題なのだろうか。かつて「道路をつくった」ことで、「偉い人、政治力のある人」との評価を票に結びつけて首相になった人もいた。地方の道路建設に対する要求はあるとしても、力点にするようなことだろうか。


 最近になって、建設資材や人手の不足などという問題を言い始めた。2020年オリンピック招致にあたって、すでに建設業界などから出されていたことだった。五輪関係施設と臨海部使用チャンスと住宅開発、関越トンネル落盤事故で表面化した、トンネルや橋梁のメンテナンス、東京大改造計画まで加わった。「この機」に乗じた「儲け口」はまさに売り手市場。復興が一番でなくてはならないことは誰が見てもわかる。棄民とか植民地にしているとかという言葉は首相の耳にはいっているのだろうか。復興のための五輪などとのうたい文句で招致したこと、リップサービスにしておけない。今度は「資材、人手不足」を理由に復興の遅れを当然視する気か。記者団の質問にあらかじめ用意してある文章を読みながらの回答。まるでヤラセの記者会見をみて、むなしさ倍増した。

2011.10月


スクリューは海にはいっただろうか




2014年3月10日月曜日

国会前の空にヤマメとコイが脱原発をアピールした

 原発ゼロ☆大統一行動に、渓流9条の会と一緒に参加した。釣ざおにヤマメとコイをつけて国会前を歩くとすぐに、外人の女性に写真を撮らせてと頼まれた。「グー」と声をかける外人も。国会前の一角に陣取ってスピーチを聞き、シュプレヒコールに合わせて、目立つアトラクションを振る。国会前の空を泳ぐヤマメは前回の時には、東京新聞の写真にバッチリ写っていた。釣竿を伸ばした先の、旗や幟の上にあるヤマメトコイのぼりがよく目立つ。

 
 原発事故以来の「原発なくせ」の声は、「若者」たちの新しい感覚で運動が引っ張られている。太鼓やギターの鳴物入りも、シュプレヒコールのテンポも、創作した原発反対の歌も、一昔体験した、デモ・組合動員と一味もふた味も違ったアピール法で圧倒される。終わったあとの飲み屋での話も、「昔は…」とその違いを味わって、これから先もやっていこうと、「若者並み」の気持ちの披瀝があった。


実によくできている







2014年3月9日日曜日

鵜の目鷹の目の不動産、建設業界

 2020オリンピック目指して、不動産業界が期待をしているとの記事があった。「コンパクト」がコンセプトといっても、関連事業含めてどれだけの規模になっていくのだろうか。整備するのはむろん民間業者だ。
 選手村は青梅地区で約44万㎡。居住ゾーンは五輪後に住宅として、恒久施設として利用する。民間業者が開発したものを、開催中は組織委員会に「貸し出す」。賃借料は38億円だそうで、しっかりとしたソロバン勘定もできている。周辺の青梅地区で、超高層マンションの規模が1万人以上の可能性もあるという。

 加えて目玉で利用されるのが豊洲新市場。20163月には完成見込みで、東京都が地域活性化を目的として、「千客万来施設」として整備する。延べ面積は現状の23万平方メートルから40万平方メートル以上に拡大させる。千客万来施設も、民間事業者が整備する。市場に隣接する約17000平方メートルを、事業者が30年間の定期借地で借り上げる。公募型プロポーザル(主に業務の委託先や建築物の設計者を選定する際に、複数の者に目的物に対する企画を提案してもらい、その中から優れた提案を行った者を選定すること)では、「多種多様な飲食・物販店舗」、「観光客をおもてなしする施設」などの条件を付けた。

 それにカジノ施設の誘致先としても周辺が狙われている。交通インフラ整備の機運が「高まっているのは確かだ」という判断で、江東区は、東京メトロ有楽町線を延伸し豊洲駅と半蔵門線の住吉駅とを結ぶ計画を検討。中央区は、環状2号線を利用して晴海と銀座とを専用レーンで結ぶバス高速輸送システム(BRT)の構想もある。青梅地区、有明北地区などの「空き地利用」に五輪開催の大義が使われる。

 有明北地区の「原っぱ」は埋め立ててから14年たっても、空き地のままだった。「有明アリーナ」は新規に建設される。25日の報道で、液状化の被害調査で、東京では3.11の影響で確認されていたより2.7倍あったという調査結果が出た。防災対策が言われているが、南海トラフ起因の地震が現実性を帯びているときに、液状化が起きる心配をしなくていいのだろうか。豊洲新市場の汚染土壌に多少の盛土をしたくらいでは、対策にはなっていない。「観光客おもてなし施設」をつくるなどということが、移転の大義のなさを示していることでもある。2020年五輪開催で、「おもてなし」は必要としても、不動産、建設業界のもてなしではないかと思うところ大だ。

豊洲新市場の工事落札は、一度不調になって6割増で落札した。99.7%以上という恐るべき落札率。バレバレの額という以外ない。











2014年3月8日土曜日

NET界の効用

 NETの交流サイトが、犯罪と結びついている。といっても、「使いようと付き合い方」がこれから先も大事になってくる。犯罪にかかわる場合は、マイナーなことが増幅されることもあるみたいだ。アナログ世界で「受け入れられない」ときには交流サイトでも受け入れられないことはある。交流サイト(SNS)で受け入れてもらえると期待して、やってみても全部受け止めてくれるなどということはあるはずもない。

 NETの世界ではほとんど見ない(探したことはないが)けれども、NET上で表現することは、民主主義、公平、男女平等、人権、思想など、それこそ憲法の実現の見地とまでいかなくても、「ゆるい素養、約束事」が必要なんじゃないないだろうか。これから先も
NETの関わり合いがどんどん深くなっていく。関わらないでいるということを選択しにくくなっていく。

 選挙運動もそうだし、日常生活でもNETで本を購入依頼して翌日には自宅に届く。JRの新幹線の予約も割引で可能という利便性もある。知らないことは「検索」にかければ相当のことはわかる。だからしたがって、次第にはまり込んでいく「依存症」に陥ることにもなるのかもしれない。

NET世界の裏表をひとつ
井上哲士氏と春香スリスティーンさんとの対談



 たいした発言とも思えないが、ミヤネの番組と言えばなんとなく類推される。傍若無人なネット右翼の「攻撃」だ。匿名でだからこその仕業とも言える。





2014年3月7日金曜日

ブログを書くのが億劫な時は…。

 きょうのブログをなんのネタでいくかが、毎朝の日課になっている。何を書こうかと、前日から気にしながら種を探す。ウォーキングで歩き始めた時が一番浮かんでくることが多い。歩いて疲れたなという感じが出てくる前がいい。酸素を少し余分に吸って、頭の血の巡りがよくなったときに浮かんでくる。犬の散歩の「排泄」みたいで面白い。

 しかし、また寒さがぶり返してくると、外に出るのが億劫になったりもするから、そのときは、どこかからか種を拾い出さなくてはならない。新聞から拾うか、テレビか、交流サイトからにするか。でも、ぼんくらの頭ではしまってある入れ物が少ないから、周辺の情報はHPから拾い集めなくてはならない。その作業も結構なことになるときもある。そこのところがまた自分の知識の補てんをしてくれるところにもなる。そうしていると、知らないということは恐ろしいことだといつも思う。

 物事はなんでも相当複雑に深く、緻密な動き構成されているから、そこを素人なりにも、違えないようにしなくてはならない。なにかの専門家でもなく、ろくに勉強もしないものにとっては恥をかくことになる。その恥は十分かいているが、そんな心配をしていると書くのが億劫になってしまう。そういうときは書くのを止めるのが健康にいいかもしれない。こだわり続けると、「病」におちいる場合もある。交流サイトでもそういう動きが垣間見える。いつかは途切れることはあるだろうと、開き直りながらやることにする。一日一つぐらいは「努力」をするものがあった方がいいには違いない。


 維新の会の石原代表が、党の方針に造反して原発輸出を可能にする原子力協定承認案に賛成すると言って、若手から批判が出されたという記事があった。大阪市長選では、橋本代表が市長選挙で独り相撲をとって、浮かされている状況に陥っている。維新の会の終末が近いのかもしれない。きょうはこのテーマでブログを書こうと思ったが、なかなか広がる構成ができんなくて、前段に愚痴っぽいことを書いてしまった。でも、これで「一日一つの努力」ができあがった。




2014年3月6日木曜日

つりと写真の周辺作業で過ごした日

 昨日はつりの会の常会だった。4人が集まって3月の計画を考えようとしたが、不調だった。釣りをやる気持ちはあるが、足元の好い所でという絶対条件が満たせるところはなかなかない。夏なら岸壁座り込んでハゼ釣りというのが最適だが、今の時期はそうはいかない。フナつりがいいと思うのだが、乗り気でない。食べる楽しみがないから嫌なのかとも思う。どうしても釣りの機会が少なくなるかのだから、気持ちはわかる。

 それならば、マス釣りはどうかとなったが、神戸は魚が小さくて…とか、釣り場を歩くのが大変だとか、御岳は川幅がありすぎるとか、なかなかまとまらない。高滝湖に電話を入れたら3月いっぱいはやっているそうだ。でも、釣れ具合が落ちているようで、あまり勧められないという口ぶりだった。勝浦のアジつりという話も出たが、やっぱり状況は分からないし、遠くて…となってしまった。結局もう少し暖かくなってからということで、来月初めの常会で決めることになった。

 夕方からは写真撮影の「テーマの発見」という話を聞きに行った。写真をどういうふうに撮り続けるのかは、感心事だから受講者も多かった。戦場の写真家中村梧郎さん写真を見せてもらいながら、写真撮影への志を聞かせてもらった。ベトナム戦争当時までは、戦争の残虐性や死体などを撮って、リアルな状況を切り取ることができた。が、今はアメリカ軍の監視、管理のもとでしか撮影することができないから、戦争がテレビでやっているようによって、「きれいごと」として扱われるようになったということだ。

 現在は日本の米軍基地でも、基地内に向かってカメラを向けると、日本の警察が飛んでくるらしい。日米の協定ができてあがっているらしい。特定秘密保護法の先取りは進んでいる。写真が持っている表現力は他のさまざまな媒体のなかでも、記憶にのこるものとして優れているという話も印象に残った。


 夕方1830まではしばらく間があったから、ブロードウェイの喫茶店に入って、本を読んで時間を過ごした。これも珍しく知的な満足感をもてて何よりだったけれども、ぐったり疲れた。





2014年3月5日水曜日

打ち上げ成功、ケネディ大使「日米連携の一例」の意味

 世界中の雨や雪を宇宙からレーダーなどで観測する「全球降水観測(GPM)衛星」が228日午前337分、鹿児島県の種子島宇宙センターから、H2Aロケット23号機で打ち上げられたというニュースがあった。

 JAXA(宇宙航空研究開発機構)のホームページには、「GPM主衛星は、NASAのゴダード宇宙飛行センターで組み立てられ、JAXAが情報通信研究機構(NICT)と共同で開発した二周波降水レーダ(DPR)とBall Aerospace & Technologies Corp.(米国コロラド州Boulder市)が開発したGPM マイクロ波放射計(GMI)の二つのミッション機器を搭載しています。DPRは、従来の衛星では観測出来なかった弱い雨から豪雨までを観測するとともに、雨滴や雪、氷粒子の大きさやそれらが雲の中でどのように分布しているのかといった降水の詳細な情報を得ることができます。また、GMIは、13の異なる周波数で降水の分布等を幅広く観測します。」とある。

 どうもそれだけではないらしい。キャロライン大使が「見守った」打ち上げの背景になっていると思われるのは、同HPの「 GPMデータは、淡水資源や農作物収量評価のために、適時の情報を提供いたします。」というくだりだ。
国連でされている、世界が淡水不足になるという論議で「淡水資源」に対する重要性に着目されていることに、アメリカが対応しているということのようだ。
 「農作物収量評価のため」というのも、まさかアメリカ国内のことだけではないだろう。世界の農作物の出来具合を、スキャンして調べたうえで、「世界戦略」に役立てようということではないか。

国際連合に所属する二三の機関などが共同で発表した『世界水開発報告書』は、五○年後には世界で七○億人が淡水不足に直面するという内容で、世界各国に衝撃をもたらした。その時期に世界の人口は九○億人程度と予測されているから、九人に七人が淡水不足に直面するということである。宇宙から観察する地球は青色に光輝き、表面の七割が水面であるのに、飲水にも不足するような状態になるとは想像しがたいことである。


「日米が宇宙で連携した一例となった」とキャロライン大使が語った意味が少しわかった気がした。






2014年3月4日火曜日

捨て場に困る残土は都市開発?大工事のツケ

 「大阪府豊能町で大規模土砂崩れで通行止め・・・大阪市旭区の業者が管理する建設残土置き場、過去にも3度あり行政指導も受けていた」 というニュースがあった。住宅地のすぐ近くで山をこしらえるような土盛りをしているなんて、信じられないことだ。20127月に大阪府の許可を受けて開始し、許可を受けた区域を越えていて、昨年三度も崩れていたらしい。行政指導も受けていたということだが、行政とはこういうことでいいのかという事例になってしまった。

昨年の7月には、大阪府からの「相談」で警察が強制捜査までしていたらしい。
528日、家宅捜索を受けたのは大阪府豊能町の建設会社『北建』と『向井商店』で所有地約4haについて無許可で森林を伐採し建設残土を積み上げて土地の形を変えた森林法違反などの疑いが持たれている。大阪府は業者に対して土砂の搬入の中止や地すべりの対策を講じるようこれまで14回の行政指導をしたが業者側は聞き入れず、先月には開発の中止という行政処分も出している。『北建』の経営者は『違法性の認識はなかった』などと話しており、警察で詳しく調べる方針。府警生活環境課によると、09年夏ごろから開発を始め、少なくとも残土90万立方メートルを受け入れた。帳簿の残る101月から今年2月まで、削った土の販売や残土受け入れで約74400万円を売り上げたという。」

 しかしあの土はどこから持ってきたのか。今に始まったことではないが、どこかの大工事で不要になった残土を捨てているわけだ。山間部はごみ捨て場ではない。森の一部を破壊しているのだから、それも大きな問題だ。残土を捨てるところを誘導できる行政でもないし、違法を取り締まることができないのだから、何おかいわんやだ。警察の捜査先を誤るということも噴飯ものだ。「大阪都市構想」などと言う前の話だろう。


(これは発行元がわからないが、昨年7月の記事)




2014年3月3日月曜日

NHKの受信料不払いしようという話し合が盛り上がる

 あまりにひどいNHKの報道ぶりをみんなが怒って、受信料を払うの止めようという話をすると盛り上がる。全部が悪いというわけではないが、ニュースの報道は見るたびに腹が立つ。その上のNHK会長の悪口雑言言い放題のようなことが起きると輪をかける。それに加えてNHK経営委員の長谷川三千子氏の「不払い」行動だ。

 053月放送のNHK「クローズアップ現代」について、長谷川氏が「本当に酷(ひど)うございましたね。私も生まれて初めてNHKに抗議電話をしようといたしましたらば、すでに回線がパンク状態でございました。ちやうど自動振替が切れましたので、NHKが回心するまで不払ひをつづけるつもりでをります」
と、月刊誌「正論」20057月号にのせたということだ。(毎日新聞227日)

 「未納は2か月間で、その後、支払った。支払いの保留をあたかも視聴者の権利のごとく考えていたのは、完全に私の無知によるものだ」と言い訳もしたらしいが、卒業式の国旗掲揚・国歌斉唱問題を取り上げた053月放送のNHK「クローズアップ現代」が意に染まずあまりにひどいから、「NHKが改心するまでつづけるつもり」なのだから、こんどは経営委員の地位を利用しておやりになるつもりだろうか。

  1月14日朝、「放送の自主・自立の危機に際して NHKで働くみなさんに訴えます」とのビラを、東京、地方のNHK放送局で配布したそうで、東京では1200枚渡ったとのこと。










2014年3月2日日曜日

川崎の東北脱線事故で作業員の責任とされたが

作業員は専門工事会社の所属だった。「JR川崎駅改築工事での入線ルール」では、元請け会社、警備会社、当該会社(恵比寿機工)が作業にあたっている。恵比寿機工がWEBサイトで公表した内容によると、恵比寿機工は警備会社の支持を受けずに工事用車両を入線させることは不可能ということだった。

作業の流れは〈線路閉鎖責任者=元請け会社〉→〈現場管理者および工事管理者=元請け会社〉→〈重機安全指揮者=警備会社〉→〈工事用車両のオペレーター=恵比寿機工〉となっているから、〈重機安全指揮者=警備会社〉からの指示なしには動けないと反論している。そして一部の報道機関が、恵比寿機工のオペレーターが神奈川県警の聴取で「作業時間を間違えた」と話しているのは事実と違って誤解を招くと批判したとのこと。
ただ、このウェブサイトは「混乱を招く」として26日に掲載をやめている。

 恵比寿機工が発表したことを前提すると、警察の発表にも違和感がある。いずれにしても、安全にかかわることがいくつもの指示系統を通じていくということが、危険を生じさせる原因になっている。JRの保線工事で作業員が車両に跳ね飛ばされる事件がよくあった。外注方式で経費を安く上げるということが、「高くつく」という例だろう。




京浜東北線脱線で“主犯”とされた作業員の会社が反論








2014年3月1日土曜日

豊洲新市場の起工式があった

 起工式のニュースをNETでみてみたら、「築地新市場の工事を進めるのは管理施設棟や青果棟、水産卸売場棟など4棟。建設予定地では土壌汚染対策が終了」と、都の発表を鵜呑みにしたままの記事を載せている。土壌汚染対策費が当初から200億円膨らんで、786億円になったことは赤旗だけしか書いていない。本体工事のほうは2月の入札が不調になった結果、当初より6割増の1034億円になったことは、だいたい記事になっている。桝添知事のもとで5000億円という、膨大な資金を導入して建設に走るという向きは決まった。もともとは、石原知事の一期目に移転はしないと決まっていたものをひっくり返して、無理やり推進してきたのだから、とてつもない「もったいない」話だ。


 「土壌汚染対策が786億円で終了した」と都が公表したことを真に受けての報道も、相当間の抜けたものだ。東京都は議会で土壌の調査をキチンとするべきと指摘されたときに、言を左右にして以前にやった調査を「借用して」無理やり安全性を示そうとしていた。止むを得ずやった調査結果で地下水はベンゼンシアン化合物が環境基準を、土壌はベンゼン、シアン化合物、ヒ素が環境基準を上回る汚染が明らかになった(ベンゼンにいたっては国の基準の1500倍の濃度の検出であった)。

 隠し立てしようとしても実際上汚染物質が出てくるわけだから、都としては、やむを得ず汚染対策費の上澄みをしなければならなかった。臨海部開発の失敗の後始末に、どうしても東京ガスの跡地を使わなければならなかったのかということもある。他にもあるよと中央区長が言い出していたし、土壌汚染があることを承知で東京ガス跡地使用を決め、45メートルの土を被せれば大丈夫としていた。これが「土壌汚染対策が786億円で終了した」という内容だ。本来東京ガスが負担すべきものを、都が持ったということだ。こんな親切な話はこと都民に対してはないことだ。

 この土壌汚染問題で東京ガスが、東京都に合わせた口裏合わせの見解を公表している。昨年2月のことで、都知事選挙直前のことだった。
豊洲地区用地(区域2)における土壌調査結果と今後の対応について